決断疲れをしないための習慣

kaigo_syuukan スキル

突然ですが、あなたは朝起きて、

・アラームを止めて起きるか、二度寝するか
・朝食を食べるか、食べないか
・朝食は何を食べるか
・洋服は何を着るのか
・アクセサリーはつけるか、つけないか
・カバンはどれにしようか
・靴はどれを履いていこうか
・どの道を通っていこうか
・電車は何両目のどこに乗ろうか
・降りたいけど乗客が前にいて先に降りるのを待つか少し強引に前にいくか・・・
・喉が渇いたけど、会社まで我慢するか、買うか
・水を買う、お茶を買う、コーヒーを買う、何を買おうか・・・

と、朝起きてから会社や学校に着くまでにどれくらい選択と決断をしているだろうか。

そしてその後に仕事や授業が始まる。するとまた選択と決断の連続である。

人が1日にどれぐらいの決断をくだしているか知っていますか?ケンブリッジ大学のバーバラ・サハキアン教授によれば、1日に3万5000回も決断しているそうです。

3万5000回ともなれば数秒に1回は決断していることになるので、にわかには信じがたい数字です。
しかし言葉や洋服の選択など無意識に決めることは山ほどあり、さらに仕事ともなると大量の選択と決断が迫られるのです。
近年、こうした「決断疲れ」への対処法が、真剣に検討されるようになってきています。

■決断の数を減らす方法は

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・大まかな流れを決めてしまう(洋服)

例えば、朝の食事は毎朝「食パン」と「牛乳」にすると決める。

これを習慣化することで選択と決断の余地はなくなる。

すると昨日まで悩んでいた時間や工数がなくなり、ストレスも減ることにつながる。

有名な話しをいくつか紹介します。

スティーブ・ジョブズ(アップル共同創業者)

日々の中で「決断」という意思決定の作業を極力減らしたいがために、毎回同じ服だったと言われています。
黒のタートルネックにジーンズ、足下はスニーカーというスタイルを貫いていました。

歴代の製品発表会に現れたジョブズの写真を並べてみても、その信念が曲がらなかったことが確認できますので気になる方は検索してみてください。

マーク・ザッカーバーグ(Facebook創業者)

「要するに、同じものを毎日来ているんだ。自宅のタンスを見せてもいい」
「僕のクローゼットには灰色のTシャツが20枚ほど入っている」
とザッカーバーグ氏がインタビューに答えていたり、毎日グレーのTシャツを着ている理由としては、奇妙に聞こえるかもしれません。
しかしこれが真実なのです。
歴史には、同じアプローチをした人が他にもいます。
スティーブ・ジョブズや、バラク・オバマがそうです。
私の場合は、とにかく全てのエネルギーをコミュニティに振り向けたいということです。

バラク・オバマ(第44代アメリカ合衆国大統領)

常にグレーか青色のスーツを着用している。こうすることで私が下さなければならない決断の数が減るんだ。
何を食べるか、何を着るか決める余裕はないし、他に決断しなくてはならないことが山のようにあるからね。と語っています。

アルベルト・アインシュタイン(物理学者)

同じ服を着ていたといわれています。

毎朝何を着るかを決めるのは時間の無駄だと考え、同じスーツの別モデルを複数購入していたと言われています。
アインシュタインに関しては、さらに同じ服を着るだけにとどまらず、

「靴下を履かない」「髪はボサボサ」というスタイルも貫いていたと言うから驚きです。

・大まかな流れを決めてしまう(食べ物)

バラク・オバマ(第44代アメリカ合衆国大統領)

大統領時代から1日の食事はたった1回夕食だけ、しかもサーモンやライス、ブロッコリーなど同じメニューを繰り返し摂取していたそうです。

ビル・ゲイツ(マイクロソフトの共同設立者)

食に執着がなくファストフードを好んで食べることでも有名です。
毎日同じ食事を取ることで食事を選択する時間を省いてたそうです。

星野佳路(星野リゾートの代表)

夕食だけの1日1食を実践しています。
加齢による新陳代謝の低下を考慮したうえのことで、一度の食事内容に特に制限は設けておらず、好きなものをバランスよく摂取しているそうです。

■まとめ

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いかがでしたか。

生活の中で前もって決めておけるもの、習慣化することでのメリットなどはたくさんあります。

良くも悪くも、日常で決断を下すことは避けられません。
私たちは無意識のうちに毎日、膨大な決断をし、エネルギーをすり減らしているのです。
ビジネスパーソンが仕事で結果を出すためには、決断力を無駄遣いしないことが大切。
そのためには、「メールチェック回数の制限」「ルーティン化」「合格ラインを決める」ことが有効でしょう。お役に立てれば幸いです。

執筆者
丸山 耕司

主に人材業界のオフィス系、福祉系を計7年間を営業として、
求職者の働く場所の提供に従事し、2017年より3年間は教育関連の部署に在籍し、
新入社員が安心して活躍できる環境を提供すべく従事する。
2020年7月より介護業界に特化した人材ビジネスや新規事業の立ち上げを行う。

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